結論から言うと、配当利回りは「年間配当 ÷ 株価」で計算できますが、"高い数字＝お得"とは限りません。 なぜ高いのか（増配なのか株価下落なのか）まで見て初めて、正しく比較できます。第2回は利回りの読み方を土台から固めます。本稿は特定銘柄の評価や売買推奨ではなく、公式資料で確認する項目、比較・試算の前提、制度変更や元本割れを含む限界を示します。
配当利回りの計算式
配当利回り（%）＝ 1株あたり年間配当 ÷ 株価 × 100。たとえば株価2,000円・年間配当80円なら、80 ÷ 2,000 ＝ **利回り4%**です。まずはこの式を体に入れましょう。
落とし穴①：表面利回りと「税引後」の実質利回り
課税口座の国内上場株式の配当には、一般に所得税・復興特別所得税・住民税を合わせて20.315%が源泉徴収されます。表面利回り4%なら、単純計算の税引後は約3.19%です。NISAでは対象商品を非課税枠内で保有し、国内上場株式の配当を証券会社経由の株式数比例配分方式で受け取るなど、非課税となる条件を満たす必要があります。
落とし穴②：株価下落による「見かけの高利回り」
利回りは株価が下がると自動的に上がります。仮に株価が半分になり配当が同じなら、計算上の利回りは2倍です。高利回りが業績悪化や減配懸念を反映する場合もあるため、配当方針と決算を確認します（詳細は⑤で解説）。
落とし穴③：一時的な記念配当・特別配当
創立記念などの一時的な配当が上乗せされ、利回りが高く見えることがあります。普通配当と一時的な記念配当・特別配当を分けると、継続性を確認しやすくなります。
目安の早見
結論：以下の利回り帯は説明用の区分であり、数値の高低だけで投資判断はできません。
| 利回り | 一般的な位置づけ |
|---|---|
| 〜2% | 比較例：利回りが相対的に低いケース |
| 3〜4% | 比較例：中間的なケース |
| 5%以上 | 比較例：配当方針・利益・株価下落要因を要確認 |
この区分は公的な判定基準ではなく、計算を理解するための説明例です。実際は同業他社、企業の配当方針、利益・キャッシュフローと合わせて確認します。
手を動かす
課税口座とNISAの受取額は、配当金シミュレーターで同じ投資額・配当・期間を入力し、算式と条件を比較できます。結果は概算で、NISAの適用可否や将来配当を保証しません。
まとめ
利回りは算式だけでなく、株価下落や配当予想の変更など数値が変わった理由も確認します。次回③は、過去の増配実績を確認する見方を解説します。
⬅️ 前：①全体像とロードマップ ／ ➡️ 次：③連続増配株
[免責] 本記事は教育・情報提供を目的とした一般的な解説であり、特定の銘柄・金融商品の購入、売却、保有または口座開設を推奨・勧誘するものではありません。記事中の数値、計算例、利回り、優待価値およびシミュレーションは、公表資料と一定の仮定に基づく概算で、税金・手数料・市場価格・利用条件等により実際の結果と異なります。投資には元本割れを含む損失の可能性があり、過去の実績や本記事の分析は将来の運用成果を保証しません。最新の公式情報を確認し、最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。