つみたて投資Lab

初心者向け

投資用語集

新NISA・つみたて投資で最初に出てくる用語を、初心者向けにやさしくまとめました。 分からない言葉が出てきたら、ここで意味をサッと確認しましょう。各用語からは関連ツール・記事にも飛べます。

最終更新:2026年9月1日

制度

新NISAしんニーサ
2024年に始まった少額投資非課税制度。NISA口座内の対象となる売却益・配当・分配金について、日本の税が非課税になる。つみたて投資枠と成長投資枠があり、非課税保有限度額は合計1,800万円。
新NISA積立シミュレーター
つみたて投資枠つみたてとうしわく
新NISAの枠の一つで年120万円。12か月均等なら月10万円相当。金融庁の基準を満たした長期・積立・分散投資向けの商品が対象。
成長投資枠せいちょうとうしわく
新NISAの枠の一つで年240万円まで。個別株やETFなど、つみたて投資枠より幅広い商品に投資できる。
iDeCoイデコ
個人型確定拠出年金。掛金が全額所得控除になる税制メリットがある一方、原則60歳まで引き出せない老後資金づくりの制度。

商品

投資信託とうししんたく
投資家から集めた資金を運用会社が株式・債券などで運用する商品。投資対象、分散範囲、最低購入額、費用は商品・販売会社ごとに異なる。
インデックスファンド
日経平均やS&P500など特定の指数(インデックス)への連動を目指す投資信託。費用や指数との連動差があり、元本や指数と同じ成果は保証されない。
インデックスファンドの選び方
アクティブファンド
運用方針に沿って指数を上回る成果などを目指す投資信託。費用、運用手法、実績は商品ごとに異なり、目標達成は保証されない。
ETFイーティーエフ
上場投資信託。証券取引所でリアルタイムに売買できる投資信託で、信託報酬が低めの商品が多い。
オルカン(全世界株式)
全世界の株式に分散投資するインデックスファンドの通称。1本で世界各国へ投資できる一方、株式100%の価格変動と為替の影響を受け、構成比では米国株が大きい。
オルカンとS&P500の違い
S&P500エスアンドピーごひゃく
米国の大型株を中心に構成される株価指数。連動を目指す商品は米国・大型株・特定業種への集中や為替変動の影響を受ける。
同じ指数のコストを比較

考え方

複利ふくり
運用で得た利益を再投資し、その後の損益の計算対象へ加える考え方。正の収益が続く仮定では期間とともに効果が大きくなるが、実際の収益率は変動する。
複利条件を比較
ドルコスト平均法
一定間隔で一定額を買う方法。価格が低いときは購入数量が増え、高いときは減るが、利益や元本割れの回避を保証するものではない。
分散投資ぶんさんとうし
値動きの異なる資産・地域・時間に分けて投資し、リスクを抑える考え方。「卵を一つのかごに盛るな」が標語。
資産配分・集中度チェック
リバランス
値動きで変化した資産配分を、あらかじめ決めた比率へ近づける作業。売買や新規資金で調整でき、税・費用・タイミングも確認が必要。
ポートフォリオ
株式・債券・現金など、保有資産の組み合わせ(配分)のこと。資産ごとの値動きや集中度を整理する単位になる。
資産配分・集中度を確認
リスク許容度リスクきょようど
どれくらいの値下がりに耐えられるかの度合い。年齢・収入・性格で変わり、自分の許容度に合った資産配分を選ぶことが大切。
投資スタイル比較チェック
生活防衛資金せいかつぼうえいしきん
病気や失業などに備えて流動性の高い形で確保する資金。必要額は家計、扶養人数、雇用、保険などで異なる。

指標・コスト

信託報酬しんたくほうしゅう
投資信託の信託財産から日々差し引かれる運用管理費用。対象指数など他条件が同じなら低い料率は費用負担を抑えるが、その他費用や連動状況も確認が必要。
同じ指数の費用を比較
利回りりまわり
投資額に対して1年でどれだけ増えたかの割合(%)。配当利回りや想定利回りなど文脈で意味が変わる。
配当(インカムゲイン)はいとう
企業が利益などから株主へ支払う金銭。配当額は変動・停止することがあり、権利落ちによる株価変動も含め総合収益で確認する。
配当金シミュレーター
為替リスクかわせリスク
外貨建て資産で、円高・円安により円換算の評価額が変動するリスク。米国株中心だと円高で評価額が目減りすることがある。
元本割れがんぽんわれ
投資した金額(元本)より評価額や受取総額が下がること。長期・分散・積立を行っても元本割れを防げるとは限らない。
FIREファイア
Financial Independence, Retire Early の略。資産運用の収入で生活費をまかない、経済的自立と早期リタイアを目指す考え方。

※ 本用語集は初心者向けの一般的な解説であり、特定の金融商品の購入・売却を勧誘するものではありません。 制度の詳細や最新情報は金融庁・各金融機関の公式情報をご確認ください。