同一リターン仮定で見る投資信託のコスト差
全世界株とS&P500について、同じ指数に連動する商品だけをグループ化し、積立条件をそろえて公表保有コスト率の差を試算します。 異なる指数に横断順位を付けず、表示順も商品の優劣を示しません。
計算モデル v2.1／表示・定義の更新：2026年9月8日／費用データ：公表料率の登録値（2026年9月8日更新。最新料率・適用条件は公式資料を参照）
説明用の近似計算
比較条件をそろえる
全商品に同じ費用控除前リターンを置き、登録した公表保有コストだけを差し引きます。料率の定義は各行に記載し、実際の総費用や将来成績は比較しません。
全世界株に連動する商品
異なる指数との横断順位は付けません米国株（S&P500）に連動する商品
異なる指数との横断順位は付けません| 商品・運用会社 | 公表保有コスト（年率） | 同一条件の試算額 | グループ内最大額との差 | 公式資料 |
|---|---|---|---|---|
| eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）三菱UFJアセットマネジメント | 年 0.0814%信託報酬・税込・年0.08140%以内の上限を仮置き（2025年1月25日変更） | 1,222万円 | ¥6,195 | 費用・リスクを確認 |
| 楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド楽天投信投資顧問 | 年 0.077%信託報酬・税込 | 1,222万円 | ¥0 | 費用・リスクを確認 |
| SBI・V・S&P500インデックス・ファンドSBIアセットマネジメント | 年 0.0938%投資先ETF費用を含む実質的な負担・税込・年0.0938%程度を仮置き | 1,220万円 | ¥23,632 | 費用・リスクを確認 |
差額0円は「最良」を意味しません。SBI・Vは投資先ETF費用込み、他は信託報酬を用いており、総経費率ではありません。上限や「程度」の料率も固定値として近似しています。その他費用、指数への連動差、為替、税、価格変動は別途確認してください。
SBI・Vは投資先ETF費用を含む「実質的な負担」、他は信託報酬を用いています。eMAXIS Slimは純資産額に応じた料率の上限を固定値として試算しています。 eMAXIS Slim S&P500の登録値は年0.09372%から年0.08140%以内へ訂正しました。運用会社の変更通知（2025年1月25日）。 料率の定義・指数表記・運用方式は完全には同一ではなく、実際の総経費率や実績差を示す表ではありません。
計算方法
差額の出し方と未考慮項目
計算に入れるもの
- 毎月末の積立額と積立月数
- 全商品に共通の費用控除前リターン
- 商品ごとに登録した公表保有コスト率
- （仮定利回り−公表保有コスト率）÷12の月利による近似
計算に入れないもの
- 指数ごとの実際の将来リターン
- 登録料率以外の費用（監査・売買・保管等）
- 指数への連動差、資金流出入、為替、税
- 購入時期ごとの価格変動と元本割れ
検算例：毎月3万円・20年・費用控除前5%
同じ指数のグループ内で、全世界株の登録料率による試算差は約¥2,330、S&P500は約¥23,632です。 この差は費用率だけを置き換えた説明用の結果で、将来の実績差ではありません。
商品を掲載する基準
同じ指数で複数商品を確認できる例だけを表示
運営者が、公式の商品ページで対象指数と費用を確認でき、同じ指数の比較対象が複数ある国内公募投資信託から例を選びました。 販売額・純資産額・申込件数にもとづく「人気順」ではありません。本ページには広告・成果報酬リンクを設置していません。
購入判断では、各行の公式資料から交付目論見書と最新月報を開き、対象指数、信託報酬、その他費用、純資産、連動状況、分配方針を確認してください。
よくある質問
Q. 表示額が大きい商品ほど将来の成績も良いのですか？
A. いいえ。本ページは全商品に同じ費用控除前リターンを置き、登録した公表保有コスト率だけを差し引く近似です。実際の成績は指数、連動状況、その他費用、為替、市場環境で変わります。
Q. 全世界株とS&P500を同じ表で順位付けしないのはなぜですか？
A. 投資対象と指数が異なるためです。同じ仮定利回りを置いて横断順位を付けると、将来の優劣を示すかのような誤解につながります。本ページでは同じ指数のグループ内だけを並べます。
Q. 公表保有コスト率だけで商品を選べますか？
A. 選べません。対象指数、その他費用、純資産、指数への連動状況、分配方針、販売会社などを交付目論見書・月報で確認する必要があります。
関連する確認先
本ページは費用差の考え方を説明する教育用の近似計算です。特定商品の購入・売却・保有を推奨せず、将来の運用成果、元本、利回りを予測・保証しません。最新の費用とリスクは各運用会社の公式資料を確認してください。