結論から言うと、暴落時に「売らない・積立継続・買い増し」のどれかを一律の正解にはできません。 資金の使用時期、生活防衛資金、当初の資産配分、許容できる損失を確認し、短期の恐怖や期待だけで計画を変えないことが重要です。価格回復や買い増し後の利益は保証されません。
下落局面は起こり得る前提で
株価には上昇局面と下落局面があり、長期投資でも元本割れは起こり得ます。下落の時期・幅・回復までの期間は事前に分かりません。想定下落額を金額で確認しておくと、計画を見直す条件を整理できます。
避けたい判断のしかた
- 恐怖だけで売却する：資金目的や配分を確認せず、値動きだけで決める
- 期待だけで買い増す：生活資金や近い将来に使うお金まで投じる
- SNSの悲観論に流されて計画を崩す
下落時に積立で口数が増える仕組み
毎月同じ額を積み立てると、価格が下がった局面では同じ金額で多くの口数を買えます。これはドルコスト平均法の仕組みです。ただし、その後も価格が下がれば損失は拡大し、回復しなければ多く買った効果は利益につながりません。
| 局面 | 定額積立を続けた場合 | 注意点 |
|---|---|---|
| 下落中 | 同じ金額で購入口数が増える | 評価損が拡大する場合がある |
| 回復時 | 下落時に買った口数も値上がりする | 回復の時期と程度は保証されない |
慌てないための準備
- 生活防衛資金を分ける（生活防衛資金）
- 余裕資金で投資する（当面使わないお金）
- 見直す条件をあらかじめ決めておく（使用時期、家計、配分、許容損失の変化など）
手を動かす
シミュレーターでは、利回り・期間を変えた複数の仮定を比較できます。結果は概算であり、心理状態、適合性または将来成果を判定するものではありません。つみたてNISAシミュレーターと資産配分・集中度チェックは、前提や保有資産の偏りを整理する参考情報として利用できます。
まとめ
暴落時の売却・積立継続・増額に一律の正解はありません。使用時期、生活防衛資金、資産配分、許容損失を再確認し、回復を前提にしない判断手順を決めておきます。
[免責] 本記事は教育・情報提供を目的としており、特定の金融商品の購入・売却・保有を推奨または勧誘するものではありません。本文中の数値・試算は記載条件に基づく概算で、将来の運用成果、配当、価格回復または元本を保証しません。制度・税制は変更される場合があります。最新の公式情報を確認し、投資判断はご自身の責任で行ってください。