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配当・優待株マスター講座株主優待トータル利回り初中級者

配当・優待株マスター講座⑧|配当+優待の「トータル利回り」で考える

結論から言うと、「トータル利回り」は配当と優待の利用価値を同じ投資額に対して試算する編集上の比較方法です。 優待価値は人、期限、利用条件、交通費などで変わり、公的な利回り指標ではありません。本稿は特定銘柄の評価や売買推奨ではなく、公式資料で確認する項目、比較・試算の前提、制度変更や元本割れを含む限界を示します。

トータル利回りの計算式

ここでは比較条件をそろえるため、税引前配当・売買手数料0円・優待利用の追加費用0円と仮定します。

説明用トータル利回り(%)=(税引前の年間配当 + 本人が実際に利用する年間優待価値 − 優待利用の追加費用)÷(基準日株価 × 必要株数 + 購入時手数料)× 100

例:基準日株価2,000円・100株、税引前年間配当4,000円、実際に利用する年間優待価値3,000円、手数料・追加費用0円なら、

(4,000 + 3,000)÷ 200,000 = 説明用トータル利回り3.5%(税引前配当だけなら2.0%)です。税引後で比較する場合は、すべてのケースで配当を税引後に統一します。

優待価値の見積もりに注意

トータル利回りは「優待の価値をいくらと見るか」で変わります。ここを甘く見積もると、実態より高利回りに見えてしまいます。

  • 金券(クオカード等):利用可能な範囲では額面を起点にしやすいが、利用可能店・対象商品・有効期限を確認
  • 食事券・割引券:自分が実際に使う分だけを価値として計上
  • 自社製品:定価ではなく「自分にとっての価値」で控えめに

使わない優待は計算に含めない

どれだけ額面が高くても、使わなければ試算上の価値は0円として扱います。利用頻度、期限、追加支出や交通費も反映します。

初心者向けの目安

結論:以下の利回り帯は説明用の区分であり、数値だけで有利・不利は判断できません。

トータル利回り 位置づけ
〜2% 計算例:優待価値の比重が小さいケース
3〜4% 計算例:配当と利用価値を合算したケース
5%以上 計算例:価値の見積もりと変更・減配リスクを再確認

上の区分は公的基準ではなく説明用です。数値だけで有利・不利は判断できません。

種類別の具体的な考え方は外食優待の比較方法クオカード・金券優待の比較方法で解説しています。

手を動かす

配当部分の受取額は配当金シミュレーターで試算できます。そこに「自分が使う優待価値」を足して、トータル利回りを自分で計算してみましょう。

まとめ

優待株は、配当と本人が実際に使える優待価値を同じ基準日・条件で比較します。優待を使わない場合の価値、期限、費用、変更・廃止も確認します。次回⑨は、新NISAで国内上場株式の配当を非課税にする条件を解説します。

⬅️ 前:⑦株主優待の基礎 / ➡️ 次:⑨新NISA戦略

[免責] 本記事は教育・情報提供を目的とした一般的な解説であり、特定の銘柄・金融商品の購入、売却、保有または口座開設を推奨・勧誘するものではありません。記事中の数値、計算例、利回り、優待価値およびシミュレーションは、公表資料と一定の仮定に基づく概算で、税金・手数料・市場価格・利用条件等により実際の結果と異なります。投資には元本割れを含む損失の可能性があり、過去の実績や本記事の分析は将来の運用成果を保証しません。最新の公式情報を確認し、最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。

※ 本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の購入・売却を勧誘するものではありません。 投資判断はご自身の責任で行ってください。