結論：月1万円・年利3%・20年の試算では最終評価額が約328万円（元本240万円、運用益88万円）、月3万円・年利5%・30年では約2,497万円（元本1,080万円、運用益1,417万円）となります。同じ月3万円でも年利が3%から5%に変わると20年後の運用益は265万円から513万円へ約1.9倍になります。年利はあくまで仮定値であり、将来の収益率は保証されません。
この記事では、当サイトの新NISAシミュレーターが使う月末積立の複利式を入力条件ごとに照合し、条件を変えると試算がどう変わるかを5パターンで確認します。ツールに同じ数値を入力すれば、同じ結果になります。
計算の前提と含まれないもの
すべての試算で次の条件を固定しています。
- 初期投資額：0円（積立のみ、一括投資なし）
- 非課税想定：新NISAのつみたて投資枠（日本側の配当・譲渡益課税0%の説明用仮定）
- 積立タイミング：毎月末に一定額を積み立て
- 計算方式：月利＝年利÷12で複利計算（毎月
評価額 = 評価額 × (1+月利) + 月額を繰り返す） - 丸め：表示時に万円未満を四捨五入（計算途中では丸めない）
含まれないもの： 投資信託の信託報酬・売買手数料・為替変動（外国資産の場合）・インフレの影響。実際の運用ではこれらが最終評価額に影響します。
5条件の比較表
| 条件 | 月額 | 年利（仮定） | 期間 | 累計元本 | 最終評価額 | 運用益 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| A | 1万円 | 3% | 20年 | 240万円 | 328万円 | 88万円 |
| B | 3万円 | 3% | 20年 | 720万円 | 985万円 | 265万円 |
| C | 3万円 | 5% | 20年 | 720万円 | 1,233万円 | 513万円 |
| D | 5万円 | 5% | 20年 | 1,200万円 | 2,055万円 | 855万円 |
| E | 3万円 | 5% | 30年 | 1,080万円 | 2,497万円 | 1,417万円 |
数値はすべて当サイトの公開ツールと同じ計算モデルによる概算です。年利は仮定値であり、実際の収益率ではありません。税・手数料は含みません。
図は各ケースの最終評価額を横棒で示しています。灰色が累計元本、青が運用益です。単位・計算条件・丸め方は上の比較表で確認できます。
条件の差が生む変化
月額を3倍にすると（条件A→B）
月額を1万円から3万円に増やすと（ともに年利3%・20年）、最終評価額は328万円から985万円になります。元本も240万円から720万円へ3倍になっているため、最終評価額の倍率（元本に対する評価額の比）は約1.37倍で同じです。月額を増やすと評価額も比例して増えますが、倍率は変わりません。
年利を2%上げると（条件B→C）
月3万円・20年の条件で年利3%と5%を比べると、最終評価額は985万円から1,233万円に増えます。元本720万円は同じですが、運用益が265万円から513万円へ約1.9倍になります。月額を変えなくても、年利の差が20年で248万円の差を生みます。
ただし、より高い運用実績を期待できる資産ほど価格変動（リスク）も大きくなる場合があります。年利5%を毎年確実に得られる投資先はなく、実際の収益率は年によって異なります。
期間を10年延ばすと（条件C→E）
月3万円・年利5%で20年と30年を比べると、最終評価額は1,233万円から2,497万円へ約2倍になります。追加した元本は360万円（1,080−720万円）ですが、最終評価額の増加は1,264万円です。期間の延長は複利の効果を高め、追加元本以上の評価額の増加につながる場合があります。
複利の仕組みとその計算例はこちらで詳しく解説しています。
結果が変わる条件・悪いケース
収益率がマイナスになる局面が続いた場合の試算も確認します（月3万円・20年の前提）。
| 年利（仮定） | 累計元本 | 最終評価額 | 損益 |
|---|---|---|---|
| −2% | 720万円 | 594万円 | −126万円 |
| 0%（積立のみ） | 720万円 | 720万円 | 0円 |
| 1% | 720万円 | 797万円 | +77万円 |
| 3% | 720万円 | 985万円 | +265万円 |
| 5% | 720万円 | 1,233万円 | +513万円 |
年利−2%の仮定では、20年後の評価額が元本720万円を126万円下回ります。新NISAは非課税ですが元本保証はなく、損失が出た場合も補填されません（金融庁「NISAを知る」）。また、損失を取り戻す保証もありません。
ツールで自分の条件を試す
当サイトの新NISAシミュレーターでは、月額・年利・期間・初期投資額を自由に入力して推移グラフと最終評価額を確認できます。この記事の比較表とまったく同じ計算式を使っているため、同じ条件を入力すれば同じ数値が出ます。
次に読む記事：新NISAは毎月いくら積み立てる？家計別の決め方と試算
よくある質問
Q. 年利3%と5%のどちらを使って試算すればよいですか？
どちらが適切かは投資先の資産によって異なります。この記事では、条件を変えた場合の試算の変化を教育・情報提供目的で示しています。特定の収益率や商品を推奨するものではありません。
Q. 新NISAつみたて投資枠の年間上限（120万円）を超えていませんか？
この記事の最大ケースは月5万円（年60万円）です。2024年以降の新NISAつみたて投資枠の年間上限は120万円（月10万円相当）のため、すべての条件は範囲内です（金融庁「NISAを知る」）。
Q. この試算に信託報酬は含まれていますか？
含まれていません。投資信託の信託報酬は実際のコストとして評価額から差し引かれます。信託報酬が年0.2%の場合、年利5%ではなく4.8%で試算した結果が近い値になります。
Q. 途中で積立を止めた場合はどうなりますか？
このシミュレーターは全期間を通じて同額の積立を続ける前提です。途中での休止・増減がある場合は、ツールで区間ごとに試算を確認してください。新NISAでは売却後の非課税枠は翌年以降に再利用できます（金融庁「NISAを知る」）。
情報確認日：2026年8月14日
[免責] 本記事の数値はすべて当サイトの公開ツールと同じ計算モデルによる概算であり、将来の運用成果を保証するものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。本記事は教育・情報提供を目的としており、特定の金融商品の購入・売却を推奨するものではありません。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。
参考資料
- 金融庁「NISAを知る」https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/know/
- 金融庁「長期・積立・分散投資」https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/invest/
- 国税庁「NISA制度」https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1535.htm