つみたて投資Lab
新NISA積立初心者

新NISAは毎月いくら積み立てる?家計別の決め方と試算

結論、新NISAの積立額に一律の正解や収入比率はありません。毎月の収支、近い将来に使うお金、生活防衛資金を先に確認し、値下がりしても生活に支障が出ない金額を検討します。 この記事では、金額別の仮定計算と、家計に応じて見直す方法を紹介します。

まず結論:金額より「続けられること」

積立投資では運用期間が複利の結果に影響しますが、収益は保証されず元本割れもあります。背伸びした金額ではなく、生活を圧迫しない金額を設定し、収入や支出が変わったときに増額・減額・一時停止を検討します。

毎月いくらにするかの決め方

金額は次の順番で確認します。

  • 毎月の固定費・変動費と、年単位の臨時支出を差し引く
  • 失業・病気などに備える生活防衛資金を現金で分ける
  • 数年以内に使う予定資金を除き、損失を許容できる範囲を決める

制度上限まで使う必要はありません。少額設定も可能ですが、家計悪化時は積立の減額や停止も選択肢です。

年代別ではなく、家計条件で確認する

確認条件 積立額への反映
収支に余裕が少ない 固定費と予備資金を優先し、減額・停止も検討
数年以内に大きな支出がある その予定資金を投資額から除外
収入の変動が大きい 好調月を前提にせず、余裕を持たせる
取り崩し時期が近い 積立額だけでなく資産配分と現金比率も確認

※ 年齢が同じでも、家計・使用時期・許容損失によって適切な金額は異なります。

月いくらで将来いくら?早見表

毎月積み立てた場合のNISA枠を適用しない一般の積立計算です。試算は月末積立、年率5%÷12の月利で複利計算する単純モデルです。税金・手数料・価格変動を反映せず、将来成果を保証しません。

毎月の積立額 投資元本 20年後の試算額
1万円 240万円 約411万円
3万円 720万円 約1,233万円
5万円 1,200万円 約2,055万円
10万円 2,400万円(NISA保有限度額超過) 約4,110万円(全額非課税の試算ではない)

毎月の積立額別 20年後の資産(元本と運用益の内訳・想定年利5%)のグラフ

濃い青の「運用益」部分は、年率5%が一定で続くモデル上の元本との差です。同じ仮定では積立額に比例して大きくなりますが、実際の運用益を示しません。

月10万円をNISA保有限度額まで積み立てるとき

新NISAをまだ使っておらず、つみたて投資枠対象商品を売却せずに月10万円ずつ購入すると、取得額は15年で1,800万円になります。上の20年間積み立てる行とは別条件です。

年率5%÷12、月末積立、税・費用なしの同じ仮定で、15年で買付を止めて5年間保有する例では、15年時点の評価額は約2,672.9万円、20年時点は約3,430.3万円です。累計購入額は1,800万円のまま。値上がりした評価額が1,800万円を超えることと、購入に使う枠を超えることは別です。

非課税保有限度額は取得額で管理されます。売却による枠の再利用は翌年以降で、その年の年間投資枠も別に適用されます。この例は売却・枠再利用・分配金再投資を含みません。制度の詳細は金融庁「NISAを知る」で確認できます。

同じ年率5%の仮定では、期間が30年なら月3万円で約2,497万円、月5万円で約4,161万円という計算です。実際のリターンは上下し、試算額を下回る場合があります。

新NISA積立シミュレーターでは積立額・年数・想定利回りを変えた概算を比較できます。結果は個別の適合額や将来成果を示しません。

増やすとき・減らすときのコツ

  • 増やす:昇給・ボーナス・固定費の見直しで浮いたお金を回す
  • 減らす・止める:家計が苦しいときは、減額または一時停止を検討する
  • つみたて投資枠の年間投資枠は120万円です。12か月均等なら月10万円相当ですが、実際の設定可能額・頻度は取引先の条件を確認してください

どのファンドを積み立てる?

金額が決まったら、目的・投資対象・費用・リスクを見て商品を比較します。全世界株と米国株の違いはオルカンとS&P500の比較記事で、対象指数や費用の比較は投資信託コスト比較で確認できます。

まとめ

新NISAの積立額は、毎月の収支、近い将来の支出、生活防衛資金、許容損失から決めます。シミュレーターでは複数の利回り・期間を設定し、結果が仮定により変わることを確認してください。

[免責] 本記事は教育・情報提供を目的としており、特定の金融商品の購入・売却・保有を推奨または勧誘するものではありません。本文中の数値・試算は記載条件に基づく概算で、将来の運用成果、配当、価格回復または元本を保証しません。制度・税制は変更される場合があります。最新の公式情報を確認し、投資判断はご自身の責任で行ってください。

※ 本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の購入・売却を勧誘するものではありません。 投資判断はご自身の責任で行ってください。